採用サイトの制作費用の相場は？種類別の目安・内訳・見積もりで失敗しないポイント

データで見る採用サイトの制作費用

まず、実際に発注された金額のデータを見てみましょう。制作会社の紹介サービス「Web幹事」を運営するユーティルが2024年に公表した調査では、同サービス経由で発注された採用サイトの新規制作案件の平均発注額は104.4万円、中央値は101.1万円でした。

同じ調査で価格帯の分布を見ると、101〜150万円が36%で最も多く、51〜100万円が27%、50万円以下が23%と続きます。つまり、実際に発注された採用サイトの多くは、50万〜150万円の範囲に収まっているということです。ただし、この調査は対象が22件と少ないため、あくまで一つの目安として受け止めてください。

一方、マイナビの「中途採用状況調査2025年版」によると、企業が2024年の1年間に中途採用にかけた費用は平均650.6万円で、前年から約20万円増えています。求人広告や人材紹介に毎年これだけの費用をかけていることを考えると、何年も使える採用サイトへの投資は、決して大きすぎる金額ではありません。この点は、後半の「費用対効果」で詳しく計算します。

種類別の費用の目安

採用サイトの費用を考えるときは、まず「どの規模のものを作るのか」をはっきりさせることが出発点です。一般的な制作会社に依頼した場合の目安を、4つの種類に分けて整理しました。

表の金額は、地域や制作会社の規模、依頼する作業の範囲によって前後します。フリーランスに直接依頼すれば安くなることもありますし、広告代理店経由では高くなる傾向があります。

地方の中小企業で最も多いのは、「採用ページの追加」か「複数ページの採用サイト」のどちらかです。迷ったら、まずは今のホームページに採用ページを追加し、応募の反応を見ながら充実させていくのが失敗の少ない進め方です。採用サイトに載せるべき内容は「応募が集まる中小企業の採用サイトの作り方」で詳しく解説しています。

見積もりの内訳：何にお金がかかっているのか

制作会社から届く見積書には、さまざまな項目が並んでいます。それぞれが何の作業なのかを知っておくと、金額の妥当性を判断しやすくなります。

この中で、採用サイトならではの項目が「写真撮影」と「取材・原稿作成」です。会社案内のサイトと違い、採用サイトは「どんな人が、どんな環境で働いているか」を伝えることが中心になります。この2つを自社でやるか、制作会社に任せるかで、見積もりは数十万円単位で変わります。

費用を大きく左右する6つの要因

同じ「複数ページの採用サイト」でも、見積もりが80万円の会社と200万円の会社があるのはなぜでしょうか。金額を大きく左右するのは、次の6つの要因です。

1. ページ数

最も分かりやすい要因です。デザインとコーディングの作業量はページ数にほぼ比例します。職種ごとにページを分ける、社員インタビューを1人1ページにする、といった設計にするとページ数は増えていきます。最初から全部を作ろうとせず、応募に直結するページから優先して作ることで、費用を抑えられます。

2. デザインをどこまで作り込むか

既存のテンプレートを使うか、オリジナルでデザインするかで費用は変わります。動きのある演出やイラストを多用するほど高くなります。ただし、採用の成果を左右するのはデザインの凝り具合より、載っている情報の具体性です。見た目に予算をかけすぎて、取材や撮影の予算が足りなくなるのは本末転倒です。

3. 撮影の有無と規模

プロのカメラマンに撮影を頼むかどうか、撮影が半日か丸1日か、現場が1か所か複数か、で費用が変わります。建設業や製造業のように現場が複数ある業種では、移動時間も含めた日数が増えやすい点に注意が必要です。

4. 原稿を誰が書くか

社員インタビューを制作会社のライターが取材して原稿にするのか、自社で書いた原稿を渡すのかで、費用は大きく変わります。自社で書けば安くなりますが、社内に書ける人がいないと公開がいつまでも延びることになりがちです。

5. 動画を入れるかどうか

動画は職場の雰囲気を伝える力が強い一方で、撮影と編集に手間がかかるため、費用を押し上げる大きな要因になります。最初は写真と文章で作り、反応を見てから動画を追加する、という順番も選択肢です。

6. 更新の仕組み（CMS）

求人情報やお知らせを自社で更新できるようにするには、WordPressなどのCMSを導入します。導入費用はかかりますが、更新のたびに制作会社へ依頼する費用と手間がなくなるため、長い目で見れば安くなるケースが多くあります。

公開後にかかるランニングコスト

採用サイトは、作って終わりではありません。公開後にかかる費用も、最初の見積もりの段階で確認しておく必要があります。

見落とされがちなのが、「情報を新しく保つ」ための手間と費用です。募集要項が去年のまま、インタビューの社員がもう退職している、という採用サイトは、かえって会社の印象を下げてしまいます。社内で更新するのか、制作会社に任せるのか、担当と頻度を決めておきましょう。

採用単価で考える費用対効果

採用サイトの費用が高いか安いかは、金額だけでは判断できません。「1人を採用するのにいくらかかったか」という採用単価で比べると、判断しやすくなります。

求人広告・人材紹介との比較

先ほどのマイナビの調査では、企業の中途採用費用は年間平均650.6万円、採用人数は年間平均20.8人でした。単純に割ると、1人あたり約31万円になります。また、人材紹介会社を使った場合の手数料は、採用した人の理論年収の30〜35%前後が一般的とされます。年収350万円の人なら、1人あたり100万円を超える計算です。

これに対して採用サイトは、一度作れば何年も使えます。たとえば、次のようなケースで考えてみます。

もちろん、採用サイトだけで人が集まるわけではなく、求人媒体やハローワークと組み合わせて使うのが前提です。それでも、求人広告の応募率が上がる、内定辞退や早期離職が減るといった効果まで含めると、採用サイトは「一度払えば効き続ける」投資だといえます。

効果を測るために、最初に決めておくこと

費用対効果を判断するには、公開前に「何を見て効果を測るか」を決めておくことが欠かせません。

• 採用サイトの閲覧数（とくに募集要項ページ）
• 採用サイトからの応募・見学申し込みの件数
• 面接に来た人のうち「サイトを見た」と答えた人の割合
• 内定承諾率、入社後1年以内の定着率

とくに最後の定着率は見落とされがちですが、採用サイトで仕事の実態を正直に伝えておくと、入社後のギャップが減り、早期離職の防止につながります。ミスマッチの防ぎ方は「採用のミスマッチはなぜ起きる？」でも解説しています。

費用を抑える方法と、安さの落とし穴

品質を落とさずに費用を抑える4つの方法

1. 採りたい人と載せる内容を、先に社内で決めておく——打ち合わせの回数と企画費を減らせる
2. 素材をできるだけ自社で用意する——会社の数字、募集要項、社員アンケートなどを事前にまとめて渡す
3. 撮影は要所だけプロに頼む——トップページの写真はプロ、日常の様子は社内で撮影
4. 小さく作って、育てる——最初は応募に直結するページだけを作り、反応を見て追加する

安さだけで選ぶと起きやすい5つの失敗

• 写真がすべて素材サイトの画像——どこの会社か分からず、求職者の不安が解消されない
• 原稿は「お客様でご用意ください」——社内で書く人がおらず、公開が何か月も止まる
• 自社で更新できない——募集要項を1行直すたびに費用と時間がかかる
• スマホで見にくい——求職者の多くがスマホで見るのに、パソコン前提で作られている
• サイトの所有権が制作会社にある——解約するとサイトが使えなくなる契約になっている

とくに最後の所有権は、月額制の安いプランで起きやすい問題です。契約前に、解約したときにサイトやドメインがどうなるのかを必ず確認しましょう。

見積もりで確認すべき10項目

複数の制作会社から見積もりを取ったら、次の10項目を同じ条件で比べてみてください。合計金額だけで比べると、含まれている作業が違って正しく判断できません。

よくある質問

まとめ

採用サイトの制作費用は、採用ページを1枚追加するだけなら数十万円、撮影や取材を含めた複数ページのサイトなら100万円前後が一つの目安です。実際の発注データでも、多くは50万〜150万円の範囲に収まっています。

費用を考えるときに大切なのは、金額の大小ではなく、「採りたい人に必要な情報が届くか」と「1人あたりの採用単価がどうなるか」です。写真や原稿、更新の仕組みといった、採用の成果を左右する部分に予算を配分し、小さく作って育てていくことが、無駄のない進め方です。

見積もりを取る前に、この記事のチェックリストで比べるポイントを押さえておきましょう。建設業の採用ページについては「建設業の採用に効くホームページとは？」もあわせてご覧ください。採用サイトではなく、会社案内などのホームページ全体を新しく作る場合の費用の目安は「ホームページ制作の費用相場は？」で整理しています。